アジアNGOリーダー塾 運営委員 紹介

アジアNGOリーダー塾の運営委員は、国内外の民間、公的セクター両方でご活躍されている著名な方々です。

運営委員は、塾全体の運営に携わり、塾生の選考、オリエンテーションはじめ、折々に塾生と交流を持ち、塾生に助言・指導を行っています。

アジアNGOリーダー塾 運営委員会メンバー

  • 伊藤道雄    特定非営利活動法人 アジア・コミュニティ・センター21 代表理事 
  • 廣野良吉    成蹊大学 名誉教授、一般社団法人 環境パートナーシップ会議 代表理事
  • 秋尾晃正    公益財団法人 民際センター 理事長
  • 堀内光子    公益財団法人 アジア交流・研究フォーラム 理事長
  • 細川あつし   跡見学園女子大学 教授、 一般社団法人 従業員所有事業協会 代表理事 
  • 毛原 清    一般財団法人 MRAハウス 専務理事

詳しいプロフィールは下記をご覧ください。

各運営委員 プロフィール

伊藤道雄委員 プロフィール

ANLP_mnt(Ito).jpg
特定非営利活動法人アジア・コミュニティセンター21 代表理事

1973年より1988年まで(財)日本国際交流センター勤務。この間、1979年より公益信託アジア・コミュニティ・トラスト運営委員会事務局長として、アジア各国のNGOの調査活動とネットワーク作りに従事。

1987年にNGO活動推進センター(現 国際協力NGOセンター(JANIC))をNGO仲間と協働して創設、その後常務理事を2003年まで、事務局長を2002年まで務める。この間、1983~1997年に (財)アジア経営開発協力財団のプログラム・アドバイザーとしてアジア各国の小企業の経営能力向上の助成事業の開発を指導、2001~2007年にアジア農地改革・農村開発NGO連合(ANGOC)副理事長、2002~2006年に外務省「ODA総合戦略会議」委員等を歴任。

2005年3月には、アジア・コミュニティ・センター21(ACC21)を創設(2009年に法人化)、代表理事に就任。2006年にはNGO仲間と共に、日比NGOネットワーク(2016年現在20団体で構成)を設立。

2003年より2015年3月まで立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科特任教授。この間、2010年4月より2011年3月まで同大学アジア知的協働研究機構(AIIC)特任教授を務める。

現在、(特活)アジア・コミュニティ・センター21代表理事のほか、(特活)国際協力NGOセンター顧問、(公財)公益法人協会評議員、(特活)エファジャパン理事長。

【アジアNGOリーダー塾関連雑誌・新聞記事】
「現代の私塾:アジアと対等に向き合うNGO起業家を育てたい-アジアNGOリーダー塾」(2013年2月 雑誌『NEW LEADER』)
「『アジアNGOリーダー塾』誕生~21世紀を担うNGO起業家を育成するために~」(「アジアの友」2009年7・8月号)
「この人:アジアNGOリーダー塾を開講する伊藤道雄さん」(2009年8月11日東京新聞 朝刊)
運営委員会メンバーに戻る



廣野良吉委員 プロフィール

ANLP_mnt (Hirono).jpg
成蹊大学 名誉教授、一般社団法人環境パートナーシップ会議 代表理事

1959年にシカゴ大学大学院を卒業し、 日本の開発協力と海外の国際開発課題および評価について広範な実務経験を持つ。

国内では、経済審議会、対外経済協力審議会、公害対策審議会、中央環境審議会、林政審議会委員等多くの政府審議会委員や国際開発学会(JASID)会長、地球環境基金助成委員会座長、イオン環境財団理事、北九州市環境顧問、武蔵野市国際交流協会顧問、練馬区行政評価委員会委員長等を歴任。

海外では、カリフォルニア大学バークレー校産業関係研究所長助手を皮切りに、国連経済社会理事会(ECOSOC)開発政策委員会議長を務めたほか、アジア太平洋経済社会委員会(ESCAP)、アジア開発銀行(ADB)、国連開発計画(UNDP)など数多くの国際機関にて上級管理職を務め、国際開発協会(SID)理事、国際開発評価協会 (IDEAS)副会長、フィリピン開発研究所(PIDS)国際諮問委員会委員、アフリカ国際開発戦略研究所(AIIDS)理事、アジア太平洋評価協会(APEA)会長、国連平和大学(UPEACE)学術諮問委員会委員、国連大学(UNU)シニア・アドバイザーなど多数の國際機関の諮問委員を歴任。

また長年にわたり、客員教授としてアジア、北米、欧州、大洋州、アフリカ各国の大学院で客員教授として教鞭を執る。

現在は、環境パートナーシップ会議代表理事、日本ユニセフ協会理事、国際問題研究所評議員、国際協力推進協会評議員、セブンイレブン緑の基金最終審査会座長、地球環境基金運営委員、地球環境戦略研究機関参与、日本評価学会顧問、国連クラシックライブ協会顧問等を兼務。
運営委員会メンバーに戻る



秋尾晃正委員 プロフィール

ANLP_mnt (Akio).jpg
公益財団法人民際センター(英語名称:EDF-Japan)理事長、
EDF-International理事長(EDF-Thai, EDF-Laos, EDF-Cambodia, EDF-Myanmar, EDF-AmericaのCEO)


1978年南北海道国際交流センター(現HIF)を設立、在日留学生との交流を通し、草の根国際交流活動を推進。地方の国際交流の草分け的存在。第1回国際交流基金地域振興賞を受賞。1985年から箱根会議を促進し、日本全国の国際交流団体のネットワークを構築。

1985年北米大学教育交流委員会及びExchange:Japan(米国)を設立、米加大学の日本語講座普及を実施、150余の大学に新規に講座を設立。

1987年、(現)公益財団法人民際交流センターとタイにEDF(The Education for Development Foundation) を設立し、教育に特化した国際協力活動を開始。現在、支援対象国はタイ、ラオス、カンボジア、ミャンマー、ベトナムで各国事務所は現地スタッフによる自立した運営体制が確立されている。事業内容は教育普及事業(中等教育奨学金提供)、教育環境拡充事業(学校建設、図書普、給食制度普及一校一事業等)、教育内拡充事業(教師の育成事業等)を実施している。

[参考]
公益財団法人民際センター http://www.minsai.org/ 
EDF-International http://www.edf-international.org/

運営委員会メンバーに戻る



堀内光子委員 プロフィール

ANLP_mnt(Horiuchi).jpg
公益財団法人アジア女性交流・研究フォーラム 理事長

中央省庁で女性の上級甲種での採用がほとんどない中、労働省に上級甲種(法律)で入省。女性と子どもと労働の問題に国内外で取り組んだ豊富な経験を持つ。専門分野は、ジェンダー問題、児童労働、国際協力、社会開発、仕事・労働問題。

国内では、労働省婦人局婦人福祉課長、内閣総理大臣官房参事官兼内閣審議官、労働大臣官房審議官。近年は、文京学院大学大学院客員教授(現 非常勤講師)として教鞭を執る。

  海外では、国際連合事務局婦人の地位向上部社会問題担当官兼第3回世界女性会議準備事務局員、国連日本政府代表部公使、国際労働機関(ILO)事務局長補(アジア太平洋地域担当)、ILOジェンダー特別アドバイザー・駐日代表。中国、北京で開催された、第4回世界女性会議(1995年)にも政府代表として参加。

NGO・研究活動にも積極的に関与されており、(公財)アジア女性交流・研究フォーラム理事長ほか、公益信託アジアコミュニティトラスト運営委員、世界エイズ・結核・マラリア対策基金(世界基金)支援日本委員会委員、地球憲章国際評議会委員、児童労働ネットワーク代表、女性の地位協会理事、(公財)日本国際交流センター評議員、(公財)アジア人口・開発協会評議員、文京区男女平等推進参画会議会長、フィリピンの市民組織「 Development Action for Women Network (DAWN)」副会長(フィリピン)などを兼務。
運営委員会メンバーに戻る



細川あつし委員 プロフィール

ANLP_mnt(Hosokawa).jpg
社会デザイン学博士

一般社団法人従業員所有事業協会 代表理事
株式会社コア・ドライビング・フォース 代表取締役社長
跡見学園女子大学教授、立教大学大学院客員教授

従業員所有会社化指導、エシカル・ビジネス、ブランディング経営戦略のコンサルティングを主たる業とするほか、よいコトnet合同会社にて都市型コミュニティ・モデル形成を実践。

著書:
「コーオウンド・ビジネス -従業員が所有する会社」(築地書館)
「半市場経済 -成長だ けでない『共創社会』の時代」(共著)(角川新書)


参考:(日経WEB版記事より)
あなたの会社を世の中で際立たせる「エシカル・ビジネス」のすすめ
http://ss-smb.nikkei.co.jp/column/06/
事業承継の第三の道 分かち合いの資本主義 ~従業員所有会社へのいざない~
http://ss-smb.nikkei.co.jp/column/26/
あなたの会社のど真ん中の価値は?ブランディング経営戦略のすすめ
http://ss-smb.nikkei.co.jp/column/17/
運営委員会メンバーに戻る



毛原 清委員 プロフィール

4anlp_mnt(Kehara).jpg
一般財団法人MRAハウス 専務理事
東京オリンピック(1964年)に因んだ「プログラム」に参加したしたことを契機に、MRA(国際ボランティア団体)が推進した"新しい社会運動"に参加。この運動を通し、日本の各地(北海道、関西、九州など)及び東南アジア各国(韓国、香港、台湾、シンガポール、フィリピン、タイ)やアメリカを訪問した。70年代以降はMRAアジアセンター(教育研修施設、所在:小田原市)の経営や財団の助成活動等に参画、同センター副所長を務める。(アジアセンターは2006年閉館)。この間、80年代後半にはNGO関係者の東南アジア研修ツアーに参加。

なお、財団法人MRAハウス(http://www.mrafoundation.or.jp/)は、1952年設立。世界の平和と人類の融合を理念として展開されてきたMRA活動を継承し、国際相互理解、国や社会の在り方と人づくり及び公正かつ自由で創造的な民間公益活動を推進し、もって日本再生とアジアの未来の構築に貢献することを目的としている。 2013年4月より一般財団法人に移行。

運営委員会メンバーに戻る